業績を良くする一環で福利厚生の充実を図ろうとしたとき、社宅を用意する取り組みからは一定の効果が得られます。雇用されて働くことが決まれば住所などの情報を企業に提供することが労働者の義務なので、そもそも住居は必要ないとも言えます。しかし、遠方で就業するときには社宅の存在は労働者にとって喜ばしいです。いちいち賃貸住宅を探し回る労力を割かなくて良いので、引越し準備にだけ意識を集中できます。

一方で、何かと負担する要素が増えることになる企業側にとっても社宅の存在は有意義と言えます。労働者が日常生活を送るために利用する住宅には、それなりの費用がかかります。給与の中から支出する必要性が生じるので、結果として自由に使える金額が少なくなってしまいがちです。スキル向上のためにお金を使いにくくなりますし、体調を整えるために必須の栄養素が欠乏してしまう可能性も否定できません。金銭的な危機に陥れば、人は食費を削る傾向があるからです。

社宅であれば安価に住めますから、少なくとも労働者を栄養不足に陥らせることはなくなります。労働者が社宅を利用すれば体調が整い、業績を向上させられるだけのパフォーマンスを生み出すことが期待できるというわけです。

2016.07

業績アップにつながるメンタルヘルス対策

社宅などの福利厚生を充実させるのが大事